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次期経営リーダー育成のための選抜人材教育研修

過去最悪の景況感!

しかし、景気が悪いからと言って、人材育成を怠る企業に将来はありません。

現役の経営幹部は、将来会社を担う人材を育てる義務があり、その義務を怠ると会社の将来に禍根を残します。

一方、現役経営幹部は現在の業績達成も責務です。

対前年比売上がマイナスにもなりかねない今日では、経費削減をして利益を確保する必要もあります。

そして、流れとして、人材育成に必要な「社員教育予算」も削減・圧縮されるかもしれません。

それでは、社員教育予算が削減されるかもしれない厳しい今の時代、
人材育成にどのように取り組んだら良いでしょうか・・・?

削減された人材教育予算を「効率的に」、そして「効果的」に活用しなければなりません。

そして、
不況感が漂う現在は、残念ですが、社員全員に、公平に、「人材育成投資」をする余裕はないはずです。

不況下であろうが、将来の経営を担う人材は育てねばなりません!

選抜人材教育

が必要な時代ではないでしょうか。

社会経済生産性本部が実施した
『将来の経営幹部育成に向けた選抜人材教育に関する調査』では、以下のような結果がでています。

  1. 選抜人材教育の実施は2年連続で増加して58.7%。実施の方向で検討は26.9%。
  2. 選抜人材教育実施企業の51.7%が「今以上に力を入れる」と回答。選抜人材教育で重視している内容では、「組織の進む方向やビジョンを描く構想力」などが増加。

「選抜人材教育実施の有無」「選抜人材教育の今後の方向性」

選抜人材教育で重視している内容

「人材を選抜し、次期経営リーダーを育成する研修」は、将来を見据えた多くの企業で実施されています。
今後も重要視されている注目の研修と言えるでしょう。

次期経営リーダー育成研修を成功させるためには・・・

「次期経営リーダーの育成研修」は、単なる知識の習得やスキルアップの場ではありません。

したがって、 が重要です。

さらに、当研修の成否は「講師の質」に左右されます。

経営者候補を養成するのですから、

単なる研修講師では務まりません。単なる研修講師では成果は発揮されません。

担当者として様々な成功と失敗を経験し、経営者として経営全般を経験した講師のみが成果を実現できる特別研修です。

「次期経営リーダー育成研修」のご案内

高屋敷哲雄の「次期経営リーダー育成研修」

担当講師のご紹介

研修講師 写真

【高屋敷 哲雄(タカヤシキ テツオ)】

大学卒業後、ネスレ社を振り出しに欧米外資系各企業にて営業及びマーケティングの分野で広範な実務経験を有す。営業経験を活かした販売促進企画、営業戦略及びマーケティング戦略全般の立案を振り出しに、外資系各社で一般消費財、酒類関連事業、新規事業の立上げを行うと共に欧米各社と日本企業のJV事業を数多く成功させた。(株)ヒルズ日本市場担当社長、(株)ラバーメイド日本代表、(株)ダマール代表取締役を歴任し、コンサルタントとして独立。

現在、一部上場企業を含む社外取締役を努めると共に、企業内研修、一般講演やセミナー講師として活躍、そして、特別案件対応や重要案件の問題解決に対応している。

(株)ハピネックスとはパートナー契約を締結し、研修講師として活動をしている。

「高屋敷哲雄」 研修価値と方針

経営者として常に考えていたこと、それは成果。どんな秀逸な戦略、精微な戦術、高等なマーケティングプラン、ひいては論理や理屈があろうとも、最終的な成果に繋がらない戦略、戦術はただの紙くず。ならば経営者が考えた戦略を実現し、具体化させるキーワードは何か?突き詰めれば最後はそれを実行する、「人材」に集約される。つまり、自己解決能力を有した一部の社員は除き、平均値を占める80%の一般社員の潜在能力を生かし、実際にビジネスで通用する力を付ける以外に方法はない。

その原点は、自ら「考える人材」、そして自ら「行動できる人材」を育てること。言い換えれば、その力を付けることがビジネスにおける社員教育の根幹である。
ならばその人材に対してどれだけ真摯に取り組んでいる経営者が存在しているのか?

また、どれだけ真剣に人材価値を評価している会社が存在しているか?
また、この課題に応えることが出来る研修プログラムを提供している専門会社が市場に存在しているのか?

社員が価値を見に付けるには70%は日常の仕事を通して、20%は自らの自己啓発、企業が提供する研修価値はたかだが10%にも満たないのが実態である。営業教育を行うとしても、単純に営業マンを集め、通常の営業テクニックをいくら叩き込んでも一過性のものであり、内容の理解度にばらつきがあり、現場で成果につながることはまずあり得ない。

研修を通して、認識させ、納得させ、意識させ、考えさせ、自ら「気が付かせ」なければ日常の行動に転化されることはない。これを研修を通して学ばせ、身に付けさせれば、年間たかだが何日間だけの研修が参加者に格段の10%の影響を及ぼすことが出来る。

参加者のみならず上席、同僚、経営陣が社員教育の位置付けを明確に有し、企業自体が研修に対する考えを変え、実務経験のある外部プロフェッショナルを信頼し、全面的に協力し、共同実施して行く姿勢が不可欠である。

そのためには社員の立場で現場を動かしてきた実績と経営者として実際に経営に携わった経験値の2つの異なる視点が必要である。

単なる講師の枠ではない研修の「ビジネス・プロフェッショナル」が必須である。

「次期経営リーダー育成研修」で育てる人材とは

誰もが想像しなかった金融恐慌が勃発し、時を置かず世界中に蔓延。
事業環境は激変し、顧客のニーズは日々刻々と変化しています。

時流を読めない企業、感性に乏しい企業、新たな価値創造にチャレンジしない企業、
こうした既存価値に胡坐をかいて変化を放棄した企業は存続できません。

この環境下で企業経営者が考慮すべき人材育成は、

が大事です。

問題に直面した「幹部」は、

普遍的かつ汎用力のある本物のリーダーシップが不可欠です。

当研修では、
次期経営者になり得る本物のリーダーシップを有した人材
を育成することを目的としています。

「次期経営リーダー育成研修」進め方コンセプト

この研修の進め方コンセプト

「次期経営リーダー育成研修」実施要領

次期経営リーダー育成研修は(1)自社単独開催コース、と(2)他社との他流試合コース、の2コースをご用意しています。

  • 対象者:選抜された20名(4グループ構成)
  • 1泊2日研修を2回開催(計4日間)
  • 基本テーマは、
    • (1)「危機感」
    • (2)「不況期を勝ち抜くリーダーシップ」
  • 自社が抱える経営課題を題材として研修を進めます
  • 最終講は、自社経営幹部(社長)へのプレゼンを行います。
  • 2社との合同研修(他社との他流試合)
  • 1社8名選抜、計16名で実施
  • 1泊2日研修を2回開催(計4日間)
  • 1回目:A社の経営課題解決、2回目:B社の経営課題解決を全グループで行います
  • 最終講は、各社の経営幹部(社長)へのプレゼンを行います。
実施要領の無料ダウンロードはこちらから

「次期経営リーダー育成研修」実施要領

実施要領はこちらから閲覧・ダウンロードできます
PDF 7ページ(320KB)

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TEL:03-5614-4311(月~金 9:00~18:00 土日祝日除く)

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